一般社団法人全国心理業連合会と、一般財団法人全国SNSカウンセリング協議会、一般社団法人日本産業カウンセラー協会は、産業分野におけるSNS相談の現状と可能性を伝える「SNS産業カウンセリングシンポジウム2020」をオンライン開催することになりましたのでお知らせします。

近年、コミュニケーション手段は大きく変わり、対面や電話よりも、SNSを使用したコミュニケーションが増えています。企業内での社員同士の会話やお客様対応等においても、コロナ禍においてチャットツール等を用いたテキストでのコミュニケーションが増え、従来のコミュニケーションのあり方を再検討する時期が来ています。
全心連では2018年3月より、厚生労働省のSNSを活用した自殺防止対策事業や、全国の自治体で行われているSNSを活用した各種相談事業（教育委員会、虐待、女性相談、DV相談、ひとり親相談、子ども・若者相談、自殺対策相談等）、自社事業としてSNSを活用した災害、事件・事故、ひきこもり、誹謗中傷等の心のケア相談等を実施し、多数の「話を聴くプロ（全心連公認プロフェッショナル心理カウンセラー）」を従事させてきました。これらの事業において、以下のことがわかっています。

• SNSを活用することで、相談に対するハードルを下げることができる
• 対面や電話では話し難い内容を話しやすい
• 相談者の認知や感情に働きかけることができ、一次対応・予防として機能する

そこで、全国SNSカウンセリング協議会では2019年6月に「SNS産業カウンセリング部会」を立ち上げ、日本産業カウンセラー協会を部会長とし、産業分野でのSNS相談の可能性とあり方について検討を行って参りました。また、全心連では2019年8月より大同生命保険株式会社の若手社員を対象としたSNSを活用したメンタルトレーニング、2019年12月より期間限定で実施したSNS企業メンタルトレーニング、2020年9月より公益社団法人全国老人福祉施設協議会が開設した「JSここメン」での介護従事者を対象としたLINEチャット相談の監修を行い、産業分野での知見を積み重ねて参りました。
今回の「SNS産業カウンセリングシンポジウム2020」では、これまで主催団体が実施した取り組みに関する報告と、企業における離職防止やメンタルヘルス対策、モチベーションアップやパフォーマンス向上における取り組み、また、相談履歴の情報をデータ活用した取り組みなど、産業分野におけるSNS相談の可能性について実例を通してお伝えします。